【2023年最新】省エネ住宅かどうかの基準・確認方法をわかりやすく解説｜義務化、補助金も確認

マイホームプランを検討中に「省エネ住宅かどうか」で家の性能だけでなく補助金等の特典が変わることを知り、「省エネ住宅の内容を詳しく確認したい！」とご希望の方へ。

たしかに省エネ住宅には、さまざまなメリットがあります♪

ただし法律で省エネ住宅の基準が何度も改正されていること、内容が複雑なことから、全体像がわからないとお悩みの方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、京都でご家族を丁寧にサポートしながら家づくりをしている『三都の森』が、以下の項目をわかりやすく解説します。

このコラムのポイント
省エネ住宅と標準的な住宅の違いを確認しましょう。 省エネ住宅は、性能によって7種類に分かれます。それぞれの特徴を紹介します。 2025年4月から省エネ住宅が義務化されるます。 省エネ住宅かどうかの基準、確認方法を簡単に解説します。 省エネ住宅関連の補助金等も確認しましょう。

省エネ住宅の性能面・費用面などのメリットがわかります。

ぜひ最後までごらんください！

 

省エネ住宅とは｜概要、種類、義務化の時期を確認

省エネ住宅を簡単にいうと、「高気密・高断熱で、高性能の設備・家電を使用する家」のことです。

一般家庭でも新築・リノベーションで省エネ効果の高い住宅をつくると、補助金・税の優遇制度などの特典が受けられます！

まずは省エネ住宅の概要、標準的な住宅との違いを確認しましょう。

省エネ住宅の概要｜標準的な住宅の違い（メリット）3点がわかる！

省エネ住宅の正式名称は、「省エネ基準適合住宅」です。

省エネ基準の根拠となるのは省エネ法（正式名称：エネルギーの使用の合理化等に関する法律）で、これまで何度も基準が改正されてきました。

2023年現在は、2016年に改正された基準をもとに3項目の性能で省エネ住宅かどうかを判断します。

3項目の性能	標準的な住宅との違い
断熱性能 （冬、室内の暖かい空気を外に逃がさない ＆換気量も確保できる）	・室内の実際の温度と体感温度の差が小さい ・室内の温度差が小さい（LDK、廊下など） ・外の冷気・熱気を感じにくい ・冷暖房効果がアップ→電気代を削減できる可能性がある
日射による熱をシャットアウトする性能 （夏、日射による熱を室内に侵入させない ＆換気量も確保できる）
一次エネルギー消費量※を削減できる性能 （冷暖房機、給湯器などの設備・家電によるエネルギー消費量削減）	エネルギーを効率よく使える高性能の設備・家電を使う。

※一次エネルギーとは、石油・石炭・天然ガスなど加工されてない状態のエネルギーのことです。

ハウスメーカー選びの際は「標準仕様の住宅性能」をチェックし、性能と価格のバランスが良い業者を選ぶのがおすすめです。

 

京都で省エネ住宅を検討中の方は、三都の森にご相談ください。

三都の森は高気密・高断熱にこだわりを持ち、自然素材をふんだんに活用した上質なデザインの家づくりをしているハウスメーカーです。

土地探し、資金計画の段階から家づくりを丁寧にサポートしておりますので、「予算内で省エネ住宅をつくり、補助金を受け取れる？」などの疑問を気軽にお問い合わせください♪

〈お問い合わせ〉

※三都の森はお預かりしたお客様情報を厳重に管理し、資料・イベント案内のお知らせ・お問い合わせへの連絡以外には使用致しません。ご安心ください。

 

省エネ住宅かどうかの基準となる3項目の性能を紹介しました。

省エネ住宅は3項目の性能の内容によって種類が分かれるため、次に省エネ住宅の種類も確認しましょう。

省エネ住宅は7種類に分かれる

省エネ住宅の主な種類は、以下の7つです。

省エネ住宅の種類	概要
ベーシックな省エネ住宅	断熱性能、日射を遮る性能、エネルギー消費量削減の3項目が一定の基準を満たす住宅
性能向上認定住宅	「ベーシックな省エネ住宅よりも高い性能である」と行政から認定を受けた住宅
低炭素住宅	ベーシックな省エネ住宅よりも二酸化炭素排出量が少ない住宅
ZEH住宅	エネルギーの使用量と創出量がプラスマイナスゼロになることを目指す住宅
LCCM住宅	家の建築から解体までのエネルギー使用量がエネルギー創出量よりも少なくなることを目指す住宅
認定長期優良住宅	ZEH住宅の性能に耐震性・劣化対策なども加えて、長期的に優良な状態
スマートハウス	住宅の省エネ性能を管理（エネルギーを使う・創る・蓄えるを管理）できる専用システムを導入している住宅

省エネ住宅は義務化となる！いつから義務化されるのか

2022年6月の省エネ法改正により、2025年4月以降に新築するすべての住宅等に、省エネ性能の基準適合が義務化されます。

〈参考〉国土交通省『建築物省エネ法が改正されました』

義務化に関しては、「義務化後に住宅価格が上がるのでは？」等の不安があるのではないでしょうか。

家づくりの際には、省エネ住宅の基準に適合した性能を標準仕様としている業者の中から、安心して家づくりのサポートを任せられる業者を選ぶのがおすすめです。

 

省エネ住宅の概要、種類を確認してきました。次に省エネ住宅かどうかを判断する基準を紹介します！

省エネ住宅かどうかの基準を簡単解説

省エネ住宅の基準は、住宅の部位ごとに細かく定められています。

また、地域によっても基準が違います。（気候等の環境ごとに全国8つの地域があり、それぞれに基準が設けられています。）

全ての基準を把握するのは難しいのですが、前述したとおり、2025年の省エネ住宅義務化以降に新築等をする全ての住宅は省エネ住宅となります。

【住宅性能表示制度とは】

住宅性能表示制度は、安心・安全・快適な住宅がストックされていくことを目的としている制度です。

以下のような項目が定められています。

• 住宅の基本構造に欠陥がある場合に、建築業者が責任を持って対応する義務期間を10年とする。
• 省エネ性能を含む住宅性能を、等級や数値でわかりやすく表示する。
• 住宅性能に関するトラブルに迅速に対応できる体制を整える。

2022年3月までの住宅性能表示制度における省エネ住宅は4等級が最高ランクでしたが、2022年中に4等級以上のランクが新設されています。

詳しくは、新築等を依頼する業者に確認してください。

省エネ住宅かどうかの確認方法

これから新築するマイホーム、購入する分譲住宅・マンション・中古物件などが省エネ住宅かどうかわからない場合は、建築業者に確認する必要があります。

省エネ住宅かどうかで活用できる補助金制度、税の優遇制度などが変わるため、前もって確認しましょう。

またこれから省エネ住宅かどうかを確認するなら、前述した住宅性能表示制度を活用して「住宅性能評価書」の交付を受けることもできます。

【住宅性能評価書とは】

第三者機関に住宅の性能評価を依頼し、作成してもらう書類です。

「住宅の通信簿」と呼ばれることもあります。

省エネ住宅に関連する補助金、税の優遇措置、ローン優遇を活用しよう！

最後に、省エネ住宅を新築、購入、リノベーションなどをする際に活用できる特典も確認しましょう！

補助金

省エネ住宅に関する補助金制度を、一覧表で紹介します。

補助金	補助額
こどもエコすまい住宅支援事業	・新築、分譲住宅購入：上限100万円 ・リノベーション・リフォーム：上限30万円
長期優良住宅化リフォーム推進事業	上限300万円
ZEH補助金	上限105万円
地域型住宅グリーン化事業	上限135万円
既存住宅における断熱リフォーム支援事業	上限120万円
次世代省エネ建材の実証支援事業	上限300万円
住宅エコリフォーム推進事業	上限51.2万円
自治体独自の補助金	自治体によってさまざま

※2023年時点の補助金です。

補助金を活用する際には、以下の点にご注意ください。

• 一般的に工事前の申請が必要
• 決まった業者に依頼しないと申請できない補助金がある
• 他の補助金と併用できる補助金、併用できない補助金がある
• 受付期間を過ぎると申請できない
• 申請しても全員が受け取れない補助金がある（特に自治体独自の補助金）

税の優遇制度

住宅を新築、購入（分譲住宅購入）、リノベーションなどをした際に源泉所得税が減額される住宅ローン減税（正式名称：住宅借入金等特別控除）は、有名な税の優遇制度ですよね。

特例措置を活用できる住宅を、一覧表で紹介します。

特例措置を活用できる住宅 （源泉所得税）
省エネ住宅の種類	備考
長期優良住宅	認定長期優良住宅の証明がされている住宅
低炭素住宅	低炭素住宅の証明がされている住宅
ZEH水準省エネ住宅	・長期優良住宅、低炭素住宅以外 ・断熱等性能等級5以上、一次エネルギー消費量等級6以上の証明がされている住宅
省エネ基準適合住宅	・長期優良住宅、低炭素住宅、ZEH水準省エネ住宅以外 ・断熱等性能等級4以上、一次エネルギー消費量等級4以上の証明がされている住宅

〈参考〉国税庁『住宅の新築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合（住宅借入金等特別控除）』

※2023年時点の税の優遇制度です。

※上記一覧表に当てはまらない場合は、一般の住宅として住宅ローン減税を活用できる可能性があります。

※不明点は、早めにお住まいの住所を管轄する税務署に問い合わせをしましょう。

また以下の税金にも省エネ住宅関連の優遇制度があるため、忘れずに申告をしてください。

税金の種類と不明点がある場合の問い合わせ先を、一覧表で紹介します。

税金の種類	問い合わせ先
登録免許税 （登記前に準備が必要）	住宅の住所を管轄する法務局、住宅の登記を依頼する専門家
不動産取得税 （申告が必要）	住宅の住所を管轄する県税事務所
固定資産税 （申告が必要）	住宅の住所がある市町村

適用条件と必要書類を確認のうえ、必ず期限内に手続きをしてください。

ローン優遇

新築、リノベーションなどで金融機関のローンを利用する場合、省エネ住宅に該当すると金利引下げの優遇を受けられる可能性があります。

金利引下げの条件は金融機関によって違うため、詳しくは利用する金融機関に確認してください。

まとめ

省エネ住宅の概要を確認し、省エネ住宅かどうか基準・確認方法、補助金等の特典について解説してきました。

省エネ住宅かどうかで、住宅性能も補助金等の特典も変わります。

高い省エネ性能を持つ住宅を標準仕様としているハウスメーカー等があるため、家づくりを依頼する業者を選ぶ際には、標準仕様をチェックしましょう。

また価格、デザイン、アフターフォローも確認し、ご家族と相性の良い業者を選ぶのがおすすめです。

京都で「住宅性能にこだわりながらおしゃれな家づくりがしたい♪」とご希望の方は、三都の森がご相談を承ります。

三都の森は、高い省エネ性能で「低燃費」を、自然素材の活用で「高い快適性、ローメンテナンス」を実現する家づくりをしております。

京都市左京区にモデルハウスがございますので、ぜひ現地で三都の森の家の心地良さをご体感ください！

〈モデルハウス〉

省エネ性能についてはもちろん、家づくりに関する疑問、不安を、お気軽にお問い合わせください。

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