一軒家の維持費はどれくらい?年間シミュレーションと将来の支出で後悔しない家づくり計画

新築一軒家を検討しているけど、「維持費がどれくらいかかるのか分からない」という方は多くいらっしゃいます。
せっかく予算内でマイホームを購入しても、将来のメンテナンス費用が心配になったり、思わぬ出費に後悔したりするのは避けたいですよね。
そこで今回は、戸建てに必要な「維持費」に含まれる支出の種類や、入居してからかかる金額の目安をシミュレーションを交えて紹介します。
メンテナンスフリーな住まいのプランニング方法や、家計に優しい資金計画のポイントも解説しますので、ぜひ快適な家づくりの参考にしてみてください。
| このコラムのポイント |
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目次
一軒家にかかる維持費とは|戸建てに必要な将来の支出内訳

一軒家を建てると、住み続けるための維持費として、さまざまなコストがかかります。
維持費にはどんな種類があって、どれだけ必要なのかを知らずにマイホームを購入すると、将来思わぬ家計負担に「こんなはずじゃなかったのに」と後悔する可能性もあります。
特に、戸建ての場合はマンションと違い、各家庭での維持・管理が必要です。
無理のない長期的な戸建ての資金計画を立てるためにも、まずは一軒家に必要な維持費について見ていきましょう。
一軒家に必要な維持費は主に3つ
一軒家に必要な維持費は、大きく分けて税金・保険料・修繕費の3種類です。
「税金」
維持費に含まれる税金は、固定資産税と都市計画税です。
毎年、1月1日時点で土地や家屋などの不動産を所有している人が支払う税金です。
- 固定資産税:所有する土地や家屋などの固定資産に対して課税される税で、市町村から毎年4~5月頃に納税通知書が送付されます。税額は、評価額に標準税率の1.4%を掛けて算出します。
- 都市計画税:土地や家屋の所在地が、市街化区域に指定されている場合、固定資産税に併せて課税される税です。都市計画税の税率は0.3%以下に定められています。
なお、どちらも自治体によって異なる税率が設定されている場合があります。
〈参考〉国土交通省|土地・不動産・建設業
「保険料」
住宅ローンを組む場合は、火災保険への加入を必須条件とする金融機関も多いため、資金計画を立てる際は、維持費に含めておくのがおすすめです。
また、近年では地震や津波、噴火などの自然災害に備えて、火災保険とセットで地震保険を任意契約する方も増えています。
これらの保険は、保険期間や特約の有無の他、新築が建つエリアや住宅の構造・面積などによって保険料が変動します。
「修繕費」
外壁や屋根の修繕、設備の交換などに必要なメンテナンス費用です。
建物の築年数や設備の老朽化・劣化状態に合わせて、新築から10〜20年程のタイミングで数十万から数百万円のまとまった費用が発生します。
一軒家の維持費の中でも、特に建物の耐久性やメンテナンス性などによって、工事の頻度や費用に差が生じやすい分野で、中長期的な資金管理が必要になります。
また、新築購入時の頭金や毎月の住宅ローンの支払いも、家計負担の要因の1つとなる場合があります。
特に、税金や保険料は毎年かかる維持費のため、計画的な見通しを立てることで無理のない資金計画を立てることが大切です。
毎年かかる費用と一定期間ごとに発生するコスト
一軒家の維持費は、「毎年かかる費用」と「一定の年数ごとに発生する費用」に分けて整理するのがおすすめです。
固定資産税などの「税金」や火災保険などの「保険料」は、一般的に毎年かかる費用に分類されます。
ただし、固定資産税の場合は1年分の税額を4期に分けて納付、あるいは第1期に1年分の税額を一括払いする方法が選べます。
また、火災保険料においては、月払いから年払い、複数年分の一括払いも可能です。
【年間費用の目安】
- 固定資産税・都市計画税:10~15万円程度
- 火災保険料・地震保険料:5~10万円程度
一方、「修繕費」の場合は中長期的なスケジュール管理や見積もりが必要になるため、30年間で400~800万円程度かかるという一般的な相場を参考に、工事費用や時期を想定しておきましょう。
戸建てとマンションの維持費を比較
戸建ての維持費をマンションと比較した場合、管理費や駐車場代が不要な一軒家はその分年間のコストが抑えられるように思われがちですが、税金・保険料・修繕費がそれぞれ異なるため、総額の差は対象物件によって変動します。
【年間の維持費の目安】
| 維持費 | 戸建て | マンション |
|---|---|---|
| 税金 | 10~15万円程度 | 8~15万円程度 |
| 保険料 | 5~10万円程度 | 1~5万円程度 |
| 修繕費(積立金) | 13~27万円程度 | 12~24万円程度 |
| 管理費 | × | 12~24万円程度 |
| 駐車場代 | × | 6~36万円程度 |
一般的には、管理会社主体で修繕にあたるマンションの場合は修繕・管理費(積立金)が、戸建てよりも高い傾向です。
一方、火災保険や地震保険といった保険料は、火災や地震に強いマンション(RC造・SRC造など)の構造上、戸建てよりも費用が抑えられます。
なお、固定資産税・都市計画税は、マンションの場合でもかかりますが、土地の持ち分や評価額が異なるため、一概にどちらが高いとも安いとも言えません。
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一軒家の維持費【年間シミュレーション】をチェック

それでは、実際に注文住宅や建売住宅の新築購入価格の平均ゾーンである、3,000万円の一軒家の維持費をシミュレーションしてみましょう。
①税金の目安|固定資産税・都市計画税
新築一軒家の場合、一般的に固定資産税は評価額の1.4%、都市計画税は市街化区域に限り最大0.3%の税率で課税されます。
建物の構造や面積によって異なりますが、3,000万円台の新築では3年間(長期優良住宅:5年)の軽減措置期間中で年間10〜15万円程度、4年目以降は15万〜20万円程度の税金がかかります。
なお、固定資産税評価額は土地70%・建物60%程度が目安になるため、土地の実勢価格を1,000万円とした場合のシミュレーションは以下の通りです。
【固定資産税の目安】
- 土地(1,000万円)×70%×1/6(住宅用地200㎡までの特例措置)×1.4%(標準税率)=約1.6万円
- 建物(3,000万円)×60%×1/2(新築の軽減措置)×1.4%(標準税率)=約12.6万円
→土地と建物の固定資産税の合計は約14.2万円となります。
この計算方法で都市計画税もあわせた場合、税金の合計額は約17.2万円で、軽減措置期間後は約20万円超が見込まれます。
②保険料の目安|火災保険・地震保険
火災保険は、建物の構造や補償内容などにより保険料が異なりますが、年間2万〜6万円程度が目安です。
地震保険は任意加入ですが、火災保険とセットで契約する場合、年間合計約5~10万円かかるのが相場です。
③修繕費の目安|メンテナンス・リフォーム費用
修繕費は、必ずしも毎年かかる費用ではありませんが、30年間で400~800万円程度を想定した場合、年間では約13~27万円が目安となります。
一般的な戸建ての場合、外壁は10~15年ごとの頻度で、屋根の場合は20~30年ごとに100万円前後の修繕費がかかるのが目安です。
設備の更新や床の張り替えなどの内装工事も含めると、年間にして20万円程度を見込んだ資金計画をおすすめします。
新築一軒家の維持費の目安をシミュレーション
①税金約17.2万円と②保険料約5~10万円、③修繕費約13~27万円で、新築一軒家の維持費は年間約45万円という見積もりが出ます。
特に、修繕費は新築時に選ぶ外壁材の種類や屋根の素材、住宅性能によって、メンテナンスの頻度や修復・修繕の範囲や度合いが違ってきます。
そのため、長期的な維持費を下げるためには、修繕費がかかりにくい一軒家を建てることがポイントです。
三都の森では、「20年間メンテナンスフリーの家」を実現しており、将来の修繕費負担を大幅に抑えられるのが魅力です
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一軒家の維持費を賢く抑える家づくりポイント

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一軒家の維持費に関する後悔は、住み始めて10~20年と年数が経ってから表面化してきます。
特に、「初期費用ばかり気になっていた」「デザインや設備にこだわり過ぎた」などの後悔が多く、家づくりのための資金計画に維持費が含まれていないことが主な原因です。
それでは最後に、憧れのマイホームに長く快適に住み続けるために必要な、維持費の調整方法について解説します。
一軒家の維持費はプランニングの段階で決まる
戸建ての維持費を左右する最大の要因は、建材や素材、住宅性能の選定です。
例えば、耐久性が低い安価な外壁や屋根は初期費用が抑えられる分、メンテナンスや修繕の周期が短くなり、長期的な維持費の高騰につながります。
つまり、家づくりの初期段階から住まいの耐久性やメンテナンス性、長寿命化を念頭においたプランニングを進めることで、20年単位で将来の維持費が変わってきます。
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維持費を抑える家づくりポイント
マイホームの維持費を抑えるための具体的な選定・設計ポイントをチェックしておきましょう。
- 耐久性の高い外壁材・屋根材を選ぶ:メンテナンス頻度や修復・修繕の規模、人件費を抑える。
- 住宅の構造や耐震性能を高める:火災保険や地震保険の保険料を抑えた補償内容の見直しにつながる。
- 建物の断熱性・気密性(省エネ性能)を底上げ:住宅の耐久性向上やランニングコストの削減に貢献。
- セルフメンテナンスで早めのケア:定期的に掃除や手入れをすることで、万が一の不具合も早期発見・対応しやすい。
- 計画的なメンテナンスプランを立てる:毎年の支出や一定期間後の出費を想定することで、よりリアルな資金計画が実現。
- 住宅ローン減税の活用:年末のローン残高の0.7%が所得税(住民税)から最大13年間控除される。
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20年後に差が出る住宅会社選び
マイホームの維持費に関しても納得・満足な家づくりを実現するためには、高品質・高性能な住宅設計にこだわる信頼できる会社選びが大切です。
また、一貫した長期的なサポート体制や万が一の際の保証制度など、ご家族の将来まで続く安心安全が守られる土台が整っているかどうかが、具体的な資金計画にも影響してきます。
家づくりは、建てる時だけでなく20年後も30年後も…快適でなければいけません。
三都の森では、将来の維持費でお客様が後悔するようなことがないよう、ただ家を売るのではなく、その先にあるご家族の暮らしをサポートしながら、何十年先も笑顔あふれる環境を守ります。
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まとめ│一軒家の維持費を見据えた計画的な家づくり

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一軒家の維持費には、税金や保険料、修繕費が含まれ、それぞれ支出のタイミングや費用の幅も異なります。
特に、修繕費は家づくりの初期段階からコントロールできるポイントであり、長期的な視点で耐久性・メンテナンス性の高い外壁や屋根、住宅設備・性能を選ぶ目を持っておくことが大切です。
新築を建てる前に、将来的な維持費まで詳しく整理・調整するのはなかなか難しいため、信頼できる専門家の力も借りながら、後悔のない長寿命で家計にも優しいマイホームを実現させましょう。
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